年収500万円・通院6か月なら、がんの自己負担は約97万円。がん保険は必要？
がんの治療費（保険適用分）は高額療養費制度で毎月の自己負担に上限がありますが、通院が続く月数だけ上限額がかかり続けます。さらに休業中の収入は傷病手当金でも満額は補われません。年収500万円・1か月の総医療費30万円（10割）の通院を6か月、休業90日という条件では、治療費の自己負担52万円と収入の減少46万円を合わせて、自己負担の目安は約97万円です。
年収別・自己負担の早見表
1か月の総医療費（保険適用分・10割）を30万円、通院6か月・休業90日とした場合の、年収別の自己負担額（治療費＋収入の減少）です。
| 年収 | 治療費の自己負担 | 合計（収入減少込み） |
|---|---|---|
| 300万円 | 37万円 | 62万円 |
| 400万円 | 52万円 | 86万円 |
| 500万円 | 52万円 | 97万円 |
| 600万円 | 52万円 | 105万円 |
| 800万円 | 107万円 | 176万円 |
※治療費の自己負担は高額療養費の上限額×通院月数（食事代・差額ベッド代は含みません）。収入の減少は傷病手当金（標準報酬日額の3分の2）で補われない差額です。
自己負担額と貯蓄の比較 計算機
年収・1か月の総医療費・通院月数・休業日数・貯蓄額を入力すると、自己負担の目安と、貯蓄でまかなえるかを計算します。
入力
自己負担の目安（合計）
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内訳
- 治療費の自己負担（高額療養費適用後）
- —
- 収入の減少（傷病手当金で補われない分）
- —
先進医療は全額自己負担
陽子線治療・重粒子線治療などの先進医療は公的医療保険が適用されず、高額療養費制度の対象にもなりません。技術料は全額自己負担で、治療内容によっては数十万円から300万円程度までかかることがあります。本ページの計算結果にはこの先進医療の技術料を含んでいません。先進医療特約が付いたがん保険であれば、この技術料も保障の対象になります。
がんに罹患する確率・生存率
国立がん研究センターの最新がん統計（2023年データ）によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性61.1%（2人に1人）、女性50.1%（2人に1人）です。年齢が上がるほど罹患する確率も高くなります。
一方で、2018年にがんと診断された人の5年相対生存率は男女計で64.8%（男性63.2%、女性66.8%）です。部位や発見時期によって差は大きく、罹患したら必ず長期の治療・休業になるとは限りません。
よくある質問
高額療養費制度があれば、がん保険は要りませんか？
高額療養費制度は治療費（保険適用分）の自己負担に上限を設ける制度で、通院が続く限り毎月この上限額がかかり続けます。加えて、休業中の収入は傷病手当金（標準報酬日額の3分の2）でしか補われず、満額は戻りません。これらを貯蓄でまかなえるなら、がん保険は必須ではありません。
先進医療にはどのくらい備えが必要ですか？
先進医療（陽子線治療・重粒子線治療など）の技術料は公的医療保険が適用されず、全額自己負担です。技術料は治療内容によって数十万円〜300万円程度まで幅があり、高額療養費制度の対象外のため、この費用は本ページの自己負担額には含めていません。先進医療特約の有無で備え方が変わります。
がんに罹患する確率はどのくらいですか？
国立がん研究センターの統計（2023年データ）によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性61.1%（2人に1人）、女性50.1%（2人に1人）です。年齢が上がるほど罹患率は高くなります。
がんと診断されても治る見込みはありますか？
国立がん研究センターの統計によると、2018年にがんと診断された人の5年相対生存率は男女計で64.8%（男性63.2%、女性66.8%）です。部位によって生存率の差は大きく、早期発見・治療開始のタイミングでも変わります。
参考・出典
（2026年10月1日確認）※本ページの計算結果は概算です。実際の治療費・休業期間は治療内容によって大きく異なります。正確な金額は加入する健康保険・医療機関にご確認ください。